SCROLL
CONCEPT
短期離職をさせない。
転職後、1年以内で会社を辞めてしまうことを、
私たちは「短期離職」と定義しています。
もしあなたが日本企業で働き続ける
キャリア形成を目指すならば、
短期離職は避けるべき、と私たちは考えます。
「なぜ20代の短期離職が、
キャリア形成によくないのか？」
日本政府が発行する統計データに、
その答えがありました。
なぜ、短期離職を
避けるべきなのか？
統計データから得られた答え
日本企業でキャリアを積み、
賃金を上げるためには、
一定以上の勤続年数・
経験年数 を経て
管理職 or 専門職になる
というキャリア形成を求められるから。
勤続年数とは…1つの企業に勤め続けた年数
経験年数とは…1つの職種で働き続けた年数
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データ1
役職別の賃金と勤続年数の関係
このデータから言えること
① 役職が上がると、賃金も上がる
② 役職がない人と部長の賃金をを比べると、約2倍（300万円）の差がある。
③ 平たく言うと、部長になるには22年、課長になるには20年、
係長になるには18年の勤続年数が平均的に必要である。
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データ2
日本の平均勤続年数
（単位：年）このデータから言えること
① 勤続年数（＝1つの会社に勤め続ける年数）の平均は、男性で13年 女性で9年である。
② この数値は、過去10年間、ほとんど変わっていない。
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データ3
経験年数による年収の違い
（単位：千円）このデータから言えること
1つの職種での経験年数を積み上げるほど年収も連動して上がる。
まとめ
短期離職は不利になるので、
避けるべき。
見て頂いた３つの政府統計データから言えることは、
『短期離職者は、そうでない社員と比べて、
賃金アップ・役職者への昇格において不利である。
また経験年数も積みあがらなければ純粋に賃金は上がりづらい。』
長く務めればそれだけ業務習熟度も増し、任せられる仕事の幅も増え、
社内外での評判や信頼も向上する、というのは当たり前の話である。
あなたのご登録を
楽しみに
お待ちしています